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対人地雷


危険な地雷原で働くスイス人


ルイジ・ヨーリオ


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地雷原では天気の変化さえ油断ならない。無数に隠し埋められた地雷は、わずかな圧力にさえ敏感でいつ爆発してもおかしくないからだ。この地雷原で撤去作業をすることは決して容易ではなく、大変な勇気と集中力が必要とされる。

 ところが、地雷撤去作業員にとって地雷自体は最大の危険ということではないようだ。

 テーブルの上に置かれた、二つのプラスチック製の箱。これは「死の箱」だ。対人地雷に対戦車地雷、プラスチック爆弾、金属爆弾など、形は丸いものや細長いものなどさまざまな爆弾が入っている。わずかな圧力がかかるだけで爆発するものもあれば、化学反応で爆発する雷管式の弾薬もある。

 目の前でいつ地雷が爆発するか分らないような危険地帯で、懸命に地雷撤去に励む職業軍人、ロマン・ウィルヘルム氏に、実際の作業の様子など話を聞いた。

今こそ慎重な対応を

 32歳のウィルヘルム氏は、2004年から地雷撤去作業に取り組んでいる。元々はチューリヒで電気工学技師をしていたが、今はスイス軍の地雷・不発弾撤去活動センター(DEMUNEX)で地雷撤去作業員として働いている。この仕事は特殊なため、必要な資格を得るのに海外で研修を受けた。

 エリトリアでの8カ月に及ぶ最初のミッションを終えた後、ウィルヘルム氏はアルバニア、次いでソマリランド(アフリカ東部の国、国際的に国家の承認がなされていない)へ派遣された。その後、地雷や不発弾による危険が最も高い国の一つであるラオスに赴任した。

地雷の埋設位置の移動

 「地雷原に入り込む前に、まず爆発装置の可能な処理法をよく考える必要がある」とウィルヘルム氏は説明する。

 「西欧では、地雷は精巧な見取り図(地雷地図)を基にのみ埋設されていった。地雷地図の存在は、探知作業の大きな手助けになるが、貧困の厳しい国々では反対に、論理的でなく無作為に埋められ、標的は敵のみならず無差別であるかのように見える」

 地雷撤去には、その国の歴史を研究し、その土地の住民と話すことも必要とされる。「エリトリアでは、塹壕(ざんごう)からおよそ15メートル離れた場所で地雷を発見した。これには本当に驚いた。なぜなら、我々はそんな危険な場所は決して選ばないからだ。しかし、塹壕の前に埋設した地雷は、撤退する際に兵士を守る役割があることが、住民の話を聞いているうちに分かった」

 「たとえ地雷地図があっても、地雷の埋設場所を特定することの難しさは変わらない。地滑りや洪水の影響で埋設場所が移動してしまう可能性があるからだ。アルバニアでは、元の埋設位置から200メートルも離れた場所で地雷を発見したこともある」

1センチメートルずつ

 地雷撤去作業員たちは、庭仕事用の工具を思わせるような道具を持って地雷原を進んでいく。「まず、地雷爆発の導線を特定するために金属棒を使う。刈り込みばさみや半月鎌、鍬(くわ)などで生い茂った植物を除去するのだが、この作業にはかなりの時間を要する。以前は草むらだった場所が、今は木々が生い茂っている場合もあるからだ」とウィルヘルム氏は説明する。

 地雷の探査には、精度の高い金属探知機を使うが、正確な埋設場所を特定するには人間の力が必要とされる。地雷撤去において、この作業は特に慎重さが欠かせない。「プロッダー(先のとがった硬い金属棒)で探査する。プロッダーを地面に差し込み、目標物体に当たるまで根気よく1センチメートルずつ掘り返していくのだ。しかし、金属片や木片、そして石などから地雷だけを特定するには作業員の経験だけが頼りだ」

 地面に寝そべって発掘作業をする際、手のひらサイズの地雷には要注意だ。「小さな地雷はわずかな圧力で作動する恐れがある。プロッダーで発掘するとき、棒の先端部で地雷の表面を誤って押さないように気をつけねばならない。種類によっては、別の爆発装置が隠されていて、一つ地雷が除去されると爆発するものもある」

 「地雷は日々精巧になり、少ない金属量で製造された地雷は金属探知機にあまり反応しない。その場合、スピード面でも期待できる探知犬を導入するが、金属探知機に比べるとコストがかかる。探知犬を調教する訓練所はもちろん、検疫所や新しい土地や臭いに慣れさせるための場所も用意しなければならないからだ」とウィルヘルム氏は説明する。

命取りの暑さと汗

 地雷撤去は通常二人一組で行い、1人は地雷原に、もう1人は遠くから状況を監視する。作業現場に動物が入り込むことがあるため、安全を考えて動物の侵入を未然に防ぐ必要があるからだ。「地雷撤去作業中に地雷原を渡る人々を目撃したこともある」とウィルヘルム氏は心配な胸のうちを語る。

 地雷撤去の分担作業は、定期的に交替を行う。20~30分以上時間がかかると危険な結果を招きかねないからだ。「高気温なアフリカでは、暑さと汗に集中力を奪われてしまう。だが、地雷原での作業に注意力の散漫は許されない。たとえ寝不足でも、ガールフレンドとけんかをしてしまっても、全て忘れ去り無心で作業しなければならない」とウィルヘルム氏は強調する。

 つまり、撤去作業の最大の敵は、埋設されている地雷自体よりも作業員自身の不安定な精神状態だ。「国際連合(UN)の調査資料によると、地雷撤去5000個あたりに1人が死亡、2人がけがをするとのことだが、幸いなことに、今まで事故を目の当たりにしたことはない」

 ウィルヘルム氏は身を守るため、防弾衣と防風付きヘルメットを着用する。誤って爆発が起こっても防弾衣やヘルメットは衝撃から守ってくれる。それでも、爆発による手の負傷や聴覚に支障を来す危険性は皆無ではない。

 そんな危険な地雷撤去作業だが、「(外国では)地雷原で作業をするよりも、交通事故の方がよっぽど危険だ」とウィルヘルム氏は明かす。

地雷撤去後の儀式

 アフリカであろうとヨーロッパであろうと、地雷撤去作業員と地域住民との間には、特別な関係が芽生えるという。ウィルヘルム氏は、「私にとって、元の持ち主に無事土地を返還できることはこの上ない喜びだ。私が撤去作業をした場所では、爆発事故の心配はもうしなくてもよいと胸を張って言える」と話す。

 地雷原だった場所に住居を構える人々は、地雷除去のおかげで土地がよみがえったことを祝い、祭りを開く。地雷撤去作業員たちは、地雷原だった場所が本当に安全なのか疑いを抱く住民たちの不安を解消するため、ある儀式を行うという。「我々は、地雷撤去作業を終えた土地を住民に返還する時、サッカーの試合を儀式として実施することにしている」

地雷撤去活動

1980年代までは、地雷撤去作業は軍によって実施されていた。 

1988年、国連は深刻な対人地雷問題を抱えるアフガニスタンを支援するため、国際社会に初めて資金協力を求める。 

国連の活動開始後、ヘイロー・トラスト(HALO Trust)、マインズ・アドバイザリー・グループ(MAG)、そしてスイスの基金など、地雷撤去活動を行う非政府機関(NGO)が次々に結成された。 

地雷を探知し撤去するために、さまざまな技術や方法が使用される。

- 手作業で行う方法(金属探知機)

- 機械を使用する方法(ブルドーザーのような除去機)

- 訓練された動物を導入する方法(探知犬、またはアフリカの一部では巨大ネズミなど) 

地雷探知・撤去にどのような機械や方法を用いるかは、地雷原の状態、特に土地地雷埋設の配列状況によって判断される。(山間部での作業では、除去機を使用するのは難しい) 

地雷探知には他に特異な方法がある。蜂を使用したり、海底爆弾にはアシカやイルカを導入、さらに蛍光性の電池や電磁波・音波を使用して探査したりするなど、その方法はさまざまだ。 

国連によると、地雷1個あたりにかかる撤去の費用は300〜1000ドル(約2万3500~約7万8000円)だ。

対人地雷

対人地雷が初めて広範囲で使用されたのは、第2次世界大戦の最中だった。 

戦略拠点の防衛(国境線、橋、基地)と敵兵の行動範囲を制限するために効果的な方法として地雷が適用された。 

多くの人々からは、地雷は「手足を切断する爆弾」で殺すための武器ではないというイメージを持たれている。時間の経過とともに、敵の侵入を防ぐために耕作可能な土地や居住区にも地雷を埋設するようになり、地域住民をも脅かすようになった。 

1960年代以降、推定1100万個もの対人地雷が埋設された。地雷問題を抱える国、または、地雷が埋まっているだろうと思われる国は、72カ国にも及ぶ。そのうち、最も深刻な被害を被った国はアフガニスタン、カンボジア、ラオス、アンゴラ、イラン、イラクそしてクロアチアといわれている。 

NGO「ハンディキャップ・インターナショナル(Handicap International)」の調べによると、現在、兵器庫にはいまだに1700万個もの地雷が保管されている。 

オタワ条約(対人地雷禁止条約)の締結を拒否した国は、中国、キューバ、インド、イラン、ミャンマー、北朝鮮、韓国、パキスタン、ロシア、シンガポール、ベトナム、アメリカの12カ国。そのうちインド、パキスタン、ミャンマーは対人地雷を実際に製造している。 

2012年に対人地雷を使用した国は、イスラエル、ミャンマー、シリア、そしてリビアの4カ国。 

2010年の対人地雷の被害者は、4191人に上る。(2008年は5502人) 

2010年に地雷撤去をした範囲は、200km2にも及ぶ。(2008年は160km2)

(出典、国連地雷モニター報告)

地雷撤去におけるスイスの活動

スイスは、オタワ条約(対人地雷の使用、保有、製造、移譲を禁止する条約)に署名した最初の国の一つ。この条約は1998年、スイス連邦議会で批准(ひじゅん)された。 

スイスは2008年、オスロ条約(クラスター爆弾の使用、保有、製造、移譲を禁止する条約)に署名。現在、議会での批准に向けて調整が行われている。 

スイスは、2012〜2015年の地雷対策計画に年間1600万フラン(約12億8000万円)の予算を計上している。この予算は、専門家の派遣や、外国にある対人地雷、クラスター爆弾、その他戦争の残骸物などの撤去に使われる。

予算の約半分は、ジュネーブ人道的対人地雷除去国際センター(GICHDの活動に充てられる。 

連邦外務省開発協力局DEZA/DDCは、対人地雷の撤去作業、地雷の危険性の情報収集、地雷被害者支援などを行っている。 

スイス軍は、どんな地雷や不発弾でも無効にするシステム(SM-EOD)を無償で提供している。


(伊語からの翻訳、リッソーネ光子), swissinfo.ch



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