アルプスの森を守れ

２３日から３日間グラウビュンデン州マイエンフェルドで、アルプス山脈周辺国７ヶ国会議が開かれ、自然災害予防としての森林の役割が再検討され、森林の保護・拡大方法などについて経験・意見を交換しあう。（写真：昨年末のハリケーンで破壊されたスイス・アルプスの森林）

２３日から３日間グラウビュンデン州マイエンフェルドで、アルプス山脈周辺国７ヶ国会議が開かれ、自然災害予防としての森林の役割が再検討され、森林の保護・拡大方法などについて経験・意見を交換しあう。（写真：昨年末のハリケーンで破壊されたスイス・アルプスの森林）

会議に出席するのは、議長国スイスの他、ドイツ、フランス、イタリア、オーストリア、リヒテンシュタイン、スロベニア。各国の代表は、アルプスの森林保護・拡大のためにそれぞれが尽して来た手段を再検討し、土石流や雪崩を抑制するための意見交換を行う。

先週発生したヴァリス州のローヌ川氾濫による土石流では、確認されただけでも１１名の犠牲者を出したが、ここ１年半の間アルプス周辺地域ではこのような壊滅的な自然災害が何件か発生しており、専門家らは地球温暖化による現象だと警鐘を鳴らしている。昨年１２月には、ハリケーンでスイスだけでも森林容積１、３００万立方メートルが破壊され、また１９９９年のスイス、オーストリア、フランスの豪雪と雪崩によるアルプスでの死者は数十人にのぼった。森林の状態が保たれていれば、このような災害は最小限に食い止める事が可能で、また地域の気候の安定化にも役立つと専門家らはいう。森林は、土石流や雪崩の防波堤として人類のために役立ってくれるだけではない。CO2を抑え酸素を産出、そして再生可能エネルギー源の木を提供してくれる。

このような観点から締結された森林保護条約、アルプス条約が１９９９年４月から施行され、今回の会議で各国は、それぞれの条約の適用状況などを報告しあう。