子どもも離婚の原因になる

２０１０年の平均婚姻期間は１４．５年で、ここ数年間安定している。独立して暮らす若い夫婦にとって子育ては大きな仕事だ Keystone

「子は鎹（かすがい）」と昔はよく言ったもの。しかし「子どもの存在が夫婦関係に悪影響を与え、場合によっては夫婦を離婚に至らせることもある」という調査結果を、ヌーシャテル大学が７月２６日に発表した。

このテーマで博士論文を執筆中の社会学者ファビエンヌ・シュテットラー氏は「現在、子どもの存在は離婚の時期をせいぜい先延ばしにさせるだけで思いとどまらせることはないと考えられている」と言う。

　このような結果を引き出した今回の調査は、さまざまな研究分野における数多くの統計や調査を元にしている。それによると、離婚が最も多くなるのは末っ子が３歳から５歳になる間だ。

２つの要因

　シュテットラー氏は発表資料の中で、この調査結果の解釈には注意が必要だと慎重な態度を見せながらも、「子どもがまだ小さくて非常に手がかかる最初の数年間は、親は子どもの世話に追われる。末っ子が学校に上がると、ある程度負担が軽減される」と推測する。

　また、離婚を招きやすいもう一つの要因として、再婚前の結婚での子どもを挙げている。これに対し、結婚前の妊娠が離婚に影響することはないとみている。

宗教と年齢

　子どもが離婚の要因になるとはいえ、「幸いなことに主因ではない」とシュテットラー氏は言う。最も大きな原因は宗教と年齢だ。離婚が最も少ないのはユダヤ教徒で、それにイスラム教徒、カトリック教徒、プロテスタント教徒と続く。

　離婚の時期としては、婚姻の４年後が最も多いという。中でも、婚前の付き合いが短いカップルの方が離婚しやすい。また、年齢差が大きいほど離婚の確率も高くなる。特に女性が年上の場合の離婚が目立つ。

社会の目

　地域的に見ると、都市部の方が地方よりも離婚が多い。地方の方が、周囲の人を通じた社会的な監視や制御がより大きいのではないかとシュテットラー氏は推測する。

　連邦統計局（BFS /OFS）のデータによると、スイスの離婚率は一時大幅に上昇し、その後数年間は下降気味だったが、昨年再び増加。２０１０年の離婚率は５４．４％に上った。