メンタルヘルスに不調を訴える学生の増加を受け、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)は8日、2024年から秋学期に1週間の休校期間を導入すると発表した。
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EPFLは2022年11月、同校の学生および職員約4300人を対象に、健康と福祉に関するアンケート調査外部リンクを実施。回答者の52.7%が「燃え尽き症候群(バーンアウト)の症状を1つでも経験したことがある」と答えた。また、学生で同設問に「はい」と答えた回答者は60%を超え、メンタルヘルスの不調やストレスに苦しむ学生の深刻な実態が浮き彫りとなった。
EPFLが同月に立ち上げた「メンタルヘルスと幸福のタスクフォース」で代表を務めるキャサリン・ヘス・ベルワルト副学長(学生支援担当)は調査結果を受け「非常に気掛かり。勉強や仕事に対するアプローチについて真剣に考える必要がある」と述べた。
「パンデミックが理由の1つであることに間違いはない。しかしそれ以前から、同級生や同僚のメンタルヘルス不調を心配する人の声は多く聞かれていた」
こうした状況を受け、EPFLは2024年から秋学期に1週間の休校期間を導入すると発表した。
また、同アンケート調査では、回答者の23.5%が「いじめの可能性がある経験をした」「いじめを経験した」と答えた。2019年は13%だった。
EPFLは2022年、ハラスメント、暴力、差別に対応する「信頼と支援ネットワーク」を結成。他にも定期的に「健康の日」を開催するなど、大学キャンパス内における学生および職員の健康状態の改善を図る。
同アンケート調査の回答率は23%だった。
英語からの翻訳:大野瑠衣子
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