日進月歩のデジタル社会　シニアが生き抜くコツは？

スイスの高齢者のインターネット利用は年々増え続けている Westend61 / Uwe Umstätter

スイスの高齢者のインターネット利用は過去10年間でほぼ倍増した。日常生活の中で、デジタル技術は切っても切り離せない存在になった。

調査を実施したスイスの高齢者支援団体プロ・セネクトゥーテ（Pro Senectute）は「デジタルツールは盛況だ。年齢の若いシニア層の情報通信技術（ICT）利用は、若年層に引けを取らない」と言う。

ただそれよりも年齢が上がると状況が変わる。スイスのデジタルディバイドは、80歳代にシフトしたのだ。

プロ・セネクトゥーテは20年以上、高齢者の情報通信技術利用に目を向けてきた。2019年、チューリヒ大学のシニア学センターは同団体の委託で、このテーマに関する3度目の調査「Digital Senior 2020」外部リンクを実施した。

Digital Seniors 2020

高齢者のデジタル技術利用を調べる目的で、スイス国内に住む65歳以上の1149人に電話・郵送で聞き取り調査を行った（データは2019年8、9月時点のもの）。回答者の49％が男性で、女性は51％。平均年齢は女性が74歳、男性が73歳。最高齢は101歳だった。

同団体は2009年、2014年に同様の調査を実施している。

9月公表の調査結果によると、65歳以上でインターネットを使っていると答えた人は74％に上り、初回調査時（2009年）の38％からほぼ倍増した。モバイル端末でのネット利用は68％で、2回目の調査時（2014年）の31％から大幅に上昇した。

65〜69歳では、95％が日常的にインターネットを使用していると答えた。

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用途で最も多いのが電子メールや情報検索（どちらもほぼ100％）だった。チャットや電話、経路検索、交通機関の時刻表・経路チェックが次に多い。50〜65％が健康関連の情報検索、新聞の閲覧、口座取引をネットで行っていた。前回調査と比べ、インスタントメッセンジャーアプリや健康関連のアプリを使う人も増えた。

一方で、行政機関への申請、ネットショッピング、ストリーミングサービスは50％を切った。

プロ・セネクトゥーテ広報のタチアナ・キストラーさんは「パンデミック（世界的大流行）は、社会生活に参画する上でデジタルコミュニケーションツールがいかに重要かを浮き彫りにした。多くの家族が、離れて暮らす祖父母と顔を見てコミュニケーションをとるため、チャットアプリWhatsAppやZoom、FaceTimeなどのビデオ通話を使った」と話す。

キストラーさんは、特に身体が不自由な人にとって社会的接触は非常に重要で、デジタルツールは身体的・心理的にプラスの影響をもたらすと言う。

プロ・セネクトゥーテなどの団体は、高齢者向けにデジタル技術を学ぶ講座を開いている。イタリア国外で唯一、イタリア語で教えるシニア向け大学UNITREはその中でも特別だ。同校はスイスのドイツ語圏の都市で、イタリア語話者向けのデジタル講座を開いている。ただでさえ難しい分野の勉強を、母国語で学べる、というわけだ。

キストラーさんは「忘れてはならないのが、スイスではまだ40万人のお年寄りがインターネットを利用していないということ。こうした人々がデジタル化の進む社会から締め出されないように、我々の団体はアドバイスやサービスを提供して行く」と話す。

プロ・セネクトゥーテの調査によれば、回答者の26％がインターネットを使っていないと答えた。5％は高齢者施設の入居者だ。

インターネットを使わない人を排除しないで！

多くの高齢者がインターネットを活用する一方、一部の人は「オフライン」の生活をしている。だがネット限定のサービスはこうした人たちに届かない。コロナ禍で需要が高いネットショッピングや接触追跡アプリも同様だ。

調査「Digital Senior 2020」の筆者は、ネット上のサービスが増える時代において、ネットを使わない人達が排除されてしまうのは事実だと指摘する。スイスでは、列車の割引切符１つとってもオンライン購入が大前提だ。

この現象はスイスに限ったことではない。多くの国では、行政の申請手続きはオンライン化され、一部の安全なタクシー会社はオンラインアプリがないと利用できない。さまざまな製品の購入、宅配サービスもまた、ネット利用が必要だ。

調査では「デジタルサービスやイノベーション技術を使わない、という一部高齢者の選択は尊重されなければならない」とし、銀行や駅の窓口など旧来のアクセスツールを残すよう呼びかける。

調査によると、こうした技術を敬遠する理由は「難しすぎる」（77％）、「セキュリティ上の不安」（74％）、「学ぶのが面倒」（65％）が目立った。非ネットユーザーの60％以上が、情報を検索するときは第三者の手を借りていると答えた。また61％が単にインターネットが必要ないと感じていた。

それも当然のことだろう。高齢になるほど情報通信技術になじみの薄い世代になるからだ。それはスイスだけの話ではない。82歳でスマートフォンアプリを開発した日本人女性は、高齢者の自立支援にはデジタルリテラシーが不可欠だと訴える。

調査によると、日常生活に広く浸透するデジタルサービスの利用では、種類によって差がある。例えば現金自動預払機（ATM）を頻繁に利用する人は6割を超えるが、公共交通機関の自動券売機では約2割、Apple Payなどの非接触型決済サービスの利用、スーパーマーケットのセルフレジ利用は2割を切る。

だが、多くの高齢者が敬遠するこうしたデジタルサービスは、新型コロナウイルスの感染予防対策の1つとして需要が高まっている。

調査では、シニア層のテクノロジーに対する考え方も聞いた。

それによると、全体の57％が「技術は絶えず進歩しなければならない」、「テクノロジー端末なしの生活は考えられない」と肯定的な意見だった。

その一方で、「技術の進歩は社会にとって有利な点の方が多い」と考える人は37％にとどまり、「現在のテクノロジー端末の使い方が難しい」と感じる人は39％に上った。

興味深いのは、高齢者ケアへのロボット導入に61％が反対したことだ。ただ教育レベル、性別で賛否が分かれ、高学歴、男性、高収入の人ほど賛成する傾向がある。