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スイスで次々見つかる不発弾

トゥーン湖に投棄される爆弾や弾薬。ミットホルツの弾薬庫で保管されていたものだ (1948/1949年) VBS/DDPS

スイスの湖底やアルプスの地下に眠る第二次世界大戦時の爆弾、手りゅう弾などの爆発物処理は、スイス政府の積年の悩みでもある。

このコンテンツは 2020/03/02 14:51
Simon Bradley (文), Helen James (写真), Kai Reusser (グラフィック)

ベルナーオーバーラント地方のミトホルツ村の住民170人は先月末、ヴィオラ・アムヘルト国防相からうれしくないニュースを受け取った。付近の地下弾薬庫にある大戦時の3500トンに及ぶ爆発物除去のため、必要であれば10年以上村を離れなければならないという。

爆発物の除去には10億フラン(約1100億円)の事業費がかかる見込み。調査を行った連邦環境省が昨年、爆発物の老朽化に加え、一部が落下した岩石の下に埋まり危険性が増したと報告した。

この問題は長年の懸案事項だった。ミトホルツでは1947年、弾薬庫に保管されていた爆発物7千トンの一部が爆発。9人が死亡し、鉄道駅と多数の家屋を破壊した。

国防省は、爆発の再発リスクが長い間過小評価されていると危惧する。現時点ではそれが許容できないレベルに達し「完全な避難」が最善策だと強調する。

同省は、ミトホルツを「特別なケース」と呼ぶ。過去の汚染地はいずれも監視しているほか、ほかの古い弾薬庫の弾薬は大半が除去済みだという。

相次ぐ事故

ミトホルツでは第二次世界大戦の終戦時、未使用の武器と弾薬が弾薬庫に大量に残っているのが見つかった。1946年、ヴァレー(ヴァリス)州のダイリーの要塞で爆発があり10人が死亡した事故が起こると、その危険性は強く認識されるようになった。ミトホルツで爆発事故が遭ったのはその翌年で、1948年にはゲシュネンの保管庫でも爆発事故が起きている。

古い危険物をスイスの湖底に沈め、投棄する計画は1920年代に始まり、その後計画のスピードは加速した。

弾薬などは通常トラックで運び、ボートに積んで投棄地点まで行った VBS/DDPS

ケースごと落とす

1948~1967年、スイス軍はトゥーン湖(4600トン)、ルツェルン湖(3300トン)、ブリエンツ湖(280トン)、ワーレン湖(1.2トン)に推定計8120トンの弾薬を投棄した。民間企業も、チューリヒ湖(97トン)とルツェルン近くのロート湖(6.5トン)、レマン湖(150~1千トン)の軍需品を投棄した。

この作業には決まった手順はなく、大々的に行われた。爆発物は通常トラックで運ばれ、ボートに乗せて投棄地点へ向かった。ケースごと湖に落としたり、個々の弾薬を投棄したりしたという。弾薬の大半は、ベルン州トゥーンとウーリ州アルトドルフの工場で生産されたものだ。

ボートに爆発物を積み、投棄地点に向かう。トゥーン湖で(1948/1949) VBS/DDPS

1990年代に入り、湖に沈む弾薬の問題がマスコミで取り上げられた。その後10年間の調査で、トゥーン湖の魚に奇形が生じていることが分かったが、軍需品との関連性は結局、判明しなかった。

2005~2010年にかけ、政府は湖の監視と調査を強化した。それ以来、堆積物と水のサンプルを定期的に調べた結果、連邦政府が監視する湖には汚染が見られず、古い弾薬などを取り出す作業は、地元住民と請負業者に危険をもたらしかねないという結論に達した。環境にダメージを与える可能性があることも懸念材料だった。

その証拠に、投棄された軍需品は水深最大200メートル地点に沈み、厚さ最大2メートルの泥と堆積物で覆われているため、取り出すことは非常に難しい。

ケースごと湖に沈める、あるいは弾薬を一つ一つ投げ込む、という方法も取られた VBS/DDPS

レマン湖

レマン湖へ投棄された軍需品が問題になっている。 1950~1970年、民間企業Hispano-Suizaが150〜1千トンの軍需品を投棄したとされる。ジュネーブ市中心部からそれほど離れていない場所だ。

州と国防省は2002~2004年、この問題を調査し、投棄された弾薬の種類を明らかにしたが、正確な場所は伏せられた。政府は、軍需品が堆積物の下に埋まっているため危険性が乏しく、飲料水の水質には現時点で影響が出ていないとした。しかし昨年11月、フランスのダイバーらが、パイプラインと飲料水センサーから約150メートル離れた水深50メートル地点で、木箱4つが損傷し、開いた状態だったのを見つけた。

一部議員らは1月、軍需品や環境リスクに対する徹底的な調査と、湖の浄化作業を求める動議を提出。連邦議会でも同様の質問が出され、連邦内閣は今月、民間企業が関与していたため州の管轄だとしたが、要請に応じて国防省の専門家を派遣し、州の調査を支援すると述べた。

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